コラボ・コープOB

生協のOB同士で、交流と意見交換を進める場とします。  自分のこと、お互いのこと、生協のこと、世の中のこと、―-協同・平和をめざして。

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「農を変えたい!東北集会inあきた」へ参加して

[加藤善正}
 1月28・29日、秋田県大潟村で開かれたこの集会へ参加したが、その状況と感想を記して今東北の農民や地域の人びとの思いを感じて欲しいものである。
 この集会は今回で7回目で、山形・秋田・岩手・宮城・福島・山形・秋田と青森県を除き持ち回りで毎年1回、有機農業に取り組む生産者やそれを支援する消費者・行政・研究者などが、有機農業を軸に東北の農業の再生を図ることを願って開催している。各県からの呼びけけ人(岩手県からは私も入っている)と開催地を中心に実行委員会が手弁当で主催してきた。今年は「TPPや震災復興,原発事故と東北農業の再生」というテーマを加え、東北や関東などからの参加者250名が熱い議論や実践交流を行い、極めて有意義な集会となった。

 集会は被災地からの報告として、岩手県岩泉町の栄養士の被災者からのヒアリングを中心とした生々しいリポート、福島県有機農業ネットワークの代表、菅野正寿氏の確信に満ちた放射能被害地における実践報告があり、秋田県立大学の谷口吉光教授の「脱原発の東北像を描くー四つの主張」という問題提起があった。その後、東大・鈴木宣弘教授の「TPPは間違っている!」の熱弁が続いた。
 

菅野氏は放射性物質(セシュウム)の農産物への移行をいかに低減させるかという自らの実践の中から、「地力の高い土壌ほどセシュウムの作物への移行が低減される。粘土+腐植の複合体+微生物資材の有機的な力(土のもつ懐の深さ)」を強調し、「ゼオライトなどの粘土鉱物、カリ成分による低減、プラウ耕(20~30センチ)などで団粒構造をつくる、」などによるセシュウム低減の実践を報告し、有機農業がつくる持続可能な新しい時代を改めて提言した。
 谷口教授は四つの主張として、①100年後から逆算して現在の行動を考えよう、②「農業は原発と共存できない」ことを再確認し、脱原発の道を真剣に考え、行動しよう、③「農」の全体性を取り戻そう(産業的・資本主義的に構成された「農」というシステムをこちらから解体し、土・食・くらし・人間・つながり・いのちを同時につなぐような思想・思考法・計画・生き方・仕事の仕方などを考え、実践する)、④農業・農村を都市の隷属から救い出し、持続可能な社会の中心にしよう、と提言した。
 鈴木教授の情熱的な講演は私は5度拝聴しているが、現在の野田内閣や全国紙・マスコミ、御用学者の主張がいかに「ウソ」であるかを、これでもか、これでもかと具体的な事項・事例で看破しし、これからの国民的な運動の戦闘的な展開を呼びかけた。
 夕食懇親会の嗜好はこの集会の魅力であるが、今回は冬の八郎潟・大潟村に相応しい料理や数ある秋田県の銘酒が目立った。翌日は四つの分科会(①栽培技術、②消費者との交流、③環境・エネルギー、④原発と農業)で和やかな交流も行なわれ、最後の全体会は茨城大学の中島紀一教授の「集会総括」に続いて、「農を変えたい!東北からの宣言」を採決して終了した。この宣言では、1)原発の即時廃止を要求し、自分たちも原発を必要としない地域をつくります。2)TPP反対の運動を続けます。3)私たちは何があっても土を耕し、種を播き続けます。4)「物言う東北の百姓」をめざします。が格調高く宣言された。

 私の50年余の生協運動は農業と強い関わりを持ちつづけたが、組合員の[経済的・社会的・文化的願いとニーズ」にとって、食の安全・安心や地域社会のつながり、くらしの基盤である地域社会の健全性、自然景観や山や川、海の保全、自然と共生する人間らしいくらしの創造を考える時、協同組合らしい生協運動にとって、当然過ぎる思考であった。この立場や思考に立たない生協運動には未来はない、という「自論」がたまたま「日本生協連合会・理事会」の路線と衝突することが多い。そして、この集会はこうした「自論」にさらに確信を与えてくれた2日間であった。
 来年は岩手県で開催されるが、県連も私も及ばずながら微力を尽くしたい。

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